Ryukyu Seismology Lab
2026年2月21日に始まった宮古島北西沖の群発地震活動のその後です。
2月20日から3月2日までの震央分布です。10観測点以上でP波またはS波が検知され、震源決定が行われた地震のみをプロットしています。ほとんど同じ位置で発生しています。
東西方向の時空間分布図です。10観測点以上でP波またはS波が検知され、震源決定が行われた地震のみをプロットしています。ほとんど位置は同じです。
南北方向の時空間分布図です。10観測点以上でP波またはS波が検知され、震源決定が行われた地震のみをプロットしています。東西断面よりもばらついていますが、震源決定の精度が良くないためだと思います。ほとんど位置は同じです。
2026年2月21日に始まった宮古島北西沖の群発地震活動のその後です。
2月20日から26日までの震央分布です。10観測点以上でP波またはS波が検知され、震源決定が行われた地震のみをプロットしています。ほとんど同じ位置で発生しています。
東西方向の時空間分布図です。10観測点以上でP波またはS波が検知され、震源決定が行われた地震のみをプロットしています。26日前半に少し西側で起こっていますが、ほとんど位置は同じです。
南北方向の時空間分布図を示します。10観測点以上でP波またはS波が検知され、震源決定が行われた地震のみをプロットしています。震源位置は全体としてほぼ同一の範囲に集中しています。27日後半には、やや北側で地震が発生しているようにも見えます。しかし、この地域では南北方向の震源決定精度が相対的に低いため、この見かけ上の北方への移動が実際の活動の変化を反映しているかどうかは明確ではありません。本活動は期間を通じて概ね同一領域で継続的に発生していると考えてよさそうです。
今回の群発地震活動は、これまでのところ狭い範囲で継続しており、明瞭な拡大は認められていません。しかし、周辺域で地震活動が誘発される可能性には注意が必要です。2019年の群発地震活動の際には、活動域の北東側（八重山リフトと宮古リフトの間）で別の群発地震が誘発されました。この領域では1938年にM7.2の地震も発生しています。現時点で今回の活動が今後どのように推移するかを明確に判断することはできませんが、活動域の拡大や周辺域での新たな地震活動の有無を引き続き注視していきます。
2026年2月後半に、宮古島北西沖で起こった群発地震についてです。
2026年2月20日から26日までの気象庁カタログを使い、プロットしました。
気象庁カタログの震央をプロットした図です。色は発生時期を示し、青が2月20日、赤が2月26日です。震央は八重山リフト東側の伊良部海丘付近に集中しています。ただし、震央分布は南北方向にやや広がって見えます。これは震源決定の誤差の影響と考えられます。
10観測点以上でP波またはS波が検知され、震源決定が行われた地震のみをプロットしました。その結果、２月21日以降、発生領域は比較的狭い範囲に集中していることが確認されました。2月26日前半に限っては、やや南西側で活動が起こっています。
2月19日、研究会で東京に行ってきました。多くの貴重なコメントをいただき、大変有意義な機会となりました。
2026年2月13日6時48分、沖縄本島沖の琉球海溝付近でM5.5（速報値、その後5.6に修正）の地震が起こりました。
気象庁のCMT解（速報）では横ずれ型を示しています。CMT解での深さも25 kmとやや深く、この値から考えると沈み込むフィリピン海プレート内で起こった地震の可能性が高いです。
（補足）その後の気象庁の震源再決定結果では、震源の位置が速報値よりも西側になっています。震源の深さは48 kmと深いですが、これは深さ方法の決定精度が悪いためで、やはりCMT解で推定された深さが妥当ではないかと思います。位置はちょうど固着域可能性１の直下です。
（補足２）気象庁CMTが再決定されていたので修正しました。位置が少し南西側に移動しました。深さは32 kmです。固着域の直下というのは変わりません。
プレート間の固着域が直接動いた地震ではなさそうですが、すぐ直下で起こった地震の可能性があります。
なお、ここで示している固着域は、現在の観測データに基づいて推定されている範囲です。その北東側および南西側の状態については、観測データが十分でないため、現時点では明確にはわかっていません。
２月13日の地震のCMT解（気象庁速報）と琉球海溝の固着域（Tadokoro et al., 2018）。赤丸は現在海底地殻変動観測を行っている場所。
フランスのInstitut de Physique du Globe de Paris（IPGP）および東京大学地震研究所・佐竹健治名誉教授の研究チームとの国際共同研究の成果が、Nature系列の国際学術誌『Nature Communications』に掲載されました。